インフルエンザが流行する冬の診察室で、毎日のように繰り広げられるお決まりのやり取りがあります。

痛い思いをして鼻の奥を綿棒で擦られたのに、「陰性でした」と言われてモヤモヤした経験、みなさん一度はあるのではないでしょうか。

今回は、現場の医師が日々頭を悩ませている「インフルエンザのみなし陽性（臨床診断）」の裏側と、気になる会社の診断書事情、そして患者さんから一番聞かれる「予防投与は保険がきくのか？」について現場の本音でお話しします。

インフルエンザ検査キットは「万能の魔法」ではない

まず知っておいてほしいのは、あの迅速検査キットは100％完璧な魔法の道具ではない、ということです。

ウイルスの量が一定以上に増えてくれないと、検査キットの判定ラインは反応しません。個人差はありますが、だいたい「熱が出てから12時間〜24時間」経たないと、体内にウイルスがいても「陰性」と判定されてしまいます（これを医学用語で『偽陰性』と呼びます）。

つまり、「早くシロクロはっきりさせたい！」と熱が出た直後にクリニックへ駆け込むのは、痛い思い損になってしまう可能性が高いのです。

痛い検査をパスして治療する「インフルエンザのみなし陽性」とは？

「じゃあ、検査で陽性が出ないと治療できないの？」というと、決してそんなことはありません。そこで登場するのが「みなし陽性（臨床診断）」です。

医師は検査キットの判定ラインだけを見ているのではなく、患者さんの置かれた「状況」を総合的に診ています。

この状況で、わざわざ寒空の下、高熱でフラフラの患者さんに痛い検査を強要する必要があるか？という話です。どう考えても状況証拠は「クロ（インフルエンザ感染濃厚）」です。現場の臨床判断として「これはインフルエンザですね」と診断し、抗ウイルス薬を処方することは医学的にも極めて合理的です。

気になる「会社の診断書」はどうなる？

ここでビジネスパーソンが一番気になるのが、「みなし陽性で会社は休めるのか？ 診断書はもらえるのか？」という点ですよね。

結論から言うと、みなし陽性であっても医師の診断書は発行可能です。
診断名として「インフルエンザ（臨床診断）」と明記し、必要な療養期間を記載してお渡しできます。

ただし、1点だけ注意が必要です。
会社によっては就業規則で「検査キットの陽性反応が出た写真の提出が必要」「会社指定の感染症報告書のフォーマットがある」など、独自の細かい社内ルールを定めている場合があります。「みなし陽性で休んでも問題ないか」を事前に職場の総務や上司に一度確認しておくと、後々の手続きがとてもスムーズになります。

【重要】どこまでが自費？「予防」と「治療」の境界線

もうひとつ、診察室でよくいただくのが「家族がインフルエンザになったから、うつらないように予防でタミフルを出して！」というご相談です。

ここでトラブルになりがちなのが、「自費になるのか、保険がきくのか」問題です。
当院はできる限り患者さんの自己負担を減らし、早く楽になってほしい優しいクリニックですので（笑）、この「境界線」をはっきりお伝えしておきます。

「まだ熱が上がりきってないから、病院に行っても予防扱いになっちゃうのかな……」と、布団の中で限界まで我慢する必要はまったくありません！
ご家族がインフルエンザで、ご自身にも「なんか怪しいな、ゾクゾクするな」というサインが出ているなら、それはすでに体が戦い始めている証拠です。我慢せず、早めにご相談くださいね。